Aug 08, 2010

ウォーターサーバー以外は論外

毎日の飲料水確保の手段は多様に存在するが、しかし、ハッキリ言って、ウォーターサーバー以外は論外ですね。やはりウォーターサーバーは、自分の買い物に出かけても、便利さがあり、味と品質も最高、しかも価格もお手ごろです。そんなウォーターサーバー以外のものを選択するなんて、馬鹿馬鹿しいにもほどがあります。
数日前に新築されて間もない物件に入居した友人の家で水漏れ事故があったそうです。思わず覗いたの床点検口を開くと、洗濯機が取り付けられて近くに水の汚れであることを知っていたそうです。すぐに造られた工務店に連絡して、確認を要請したが、洗濯機自体のパッキングが切れていることがわかるそうです。建物に異常があるわけではなく、洗濯機の修理間に合って安心したというが、水漏れ事故に備えるためには、床の定期的な点検が重要であることを改めて認識した出来事でした。
 味の素(本社=中央区)は7月7日、品川プリンスホテル(港区高輪4)で「2011年製品試食説明会」を行った。(品川経済新聞)

 これに伴い、2011年〜2013年度の中期計画や東日本大震災への取り組みなどを発表。

 「味の素」ブランドは、2011年のブランド価値評価ランキング「日本のグローバル・ブランドTOP30」で29位に初めてランクイン。同ランキングは、ブランドコンサルティング会社のインターブランドジャパンが実施したもので、1位はTOYOTA、2位はHONDA。食品業界としては唯一のトップ30入りを果たした。

 同社は、「2010年のファン数を8億人から、2013年には10億人に増やす」とし、世界各国でファン作りを目指す。「ファン数」とは、日本ファン(年間5個以上のAJINOMOTOブランド購入者)+海外ファン数(主要製品のカテゴリー購入世帯×シェア×人口)。2011年はバングラディシュに法人を設立、エジプトとトルコに販売法人を設立するなど、成長領域へ重点的に投資していくという。

 東日本大震災では、川崎工場内の倉庫などに被害が発生。復旧に約2カ月を要した。これにより、「平常時最大効率追求」から「非常時での安定供給確保」を重視。供給者から消費者までを結ぶ一連の業務のつながり「サプライチェーン」の強化を図るという。

 このほか、3月12日から被災地へ物資の支援活動を開始。東北3県の仮設住宅へ味の素グループ詰め合わせセット6万個を提供したほか、吉本興業のお笑いタレントと炊き出しの応援などを行った。

 同社が震災後1カ月余り経過した時期に行った調査によると、「保存性&簡便性の高い食品を中心に購入者アイテム多数(今後継続的利用意向も)」「野菜や魚など生鮮品の産地は欠かさずチェック(主婦の3〜4割。加工食品についても1割程度がチェック)」などの食品購入行動の変化が見られた。

 調理行動の変化として出た調査結果は、「高まる節電意識」「食事の支度は『簡単にする方向へ』」「小さい子どもがいる家庭では調理時の配慮や手作りへのシフトも」。

 同社食品事業本部長の横山敬一さんは「内食、中食、外食で胃袋の争奪戦となるだろう。新商品やレシピサイトの展開、適切な情報開示など消費者意識の変化に対応していく」と話す。

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味の素


 柳川市のファミリー・サポート・センター事業が8月2日からスタートする。「子育ての手助けをしてほしい人」が「子育ての援助をしたい人」に依頼して、有料で子どもを一時的に預けられる仕組み。今月5〜7日、同市の柳川総合保健福祉センターなどで、預かる側の協力会員の養成講座が開かれた。
 この事業は、地域で子育てを支援するのが目的。久留米市や大牟田市などが先行して取り組んでいる。01年に始めた大牟田市では、5月末の会員数が835人。預ける側634人、預かる側120人、両方に登録した相互会員が81人。
 同市での昨年度の利用件数は978件で、保育園や習い事への送迎の依頼が大半。発熱などで保育園が預かれなくなった時、保護者に代わって預かってもらえることもある。
 柳川市では、預ける人を「おねがい会員」、預かる人を「まかせて会員」と呼ぶ。おねがい会員の登録はまだ2人だが、25人が7日、養成講座を修了してまかせて会員になった。うち5人は、預ける方の登録も行った。
 講座では、子どもが熱を出したり、嘔吐(おうと)した時の対処法や、子どもに起きやすい事故を未然に防ぐ方法などの説明があった。
 参加した同市金納の松永富代美(とよみ)さん(59)は「20代で保育士をやめた。60歳間近になり、もう一度同じようなことに挑戦したくなった」と話した。小学4年と2年の子どもがいる主婦(32)は「子育てが一段落して余裕ができた。子どもを預かるのは不安もあるが、自分の成長のためにもやってみようと思った」と話した。
 柳川市の事業は、市の業務委託で市社会福祉協議会が行う。8月30日〜9月15日に第2回の養成講座を開催予定。おねがい会員は受講不要。問い合わせは事務局0944・74・2027。【近藤聡司】
〔筑後版〕

7月8日朝刊

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