Apr 06, 2010
スポーツクラブで私は人々
近くにスポーツクラブができます。かなりの人気だが、自分はどうしても入る心だけはない。なぜなら、窓から見る光景は、本当に滑稽なのだ。すべての部屋ランニングに乗ってピョンピョン飛ぶように走っている。スポーツクラブの近くに大きな川があるから、そこを走ればよいようにも見えるだが外を走るのは嫌いだ。数年前、息子が小学校時代のサッカーチームに所属。その時のサッカーユニフォームが意外に高価だった感があった。成長年頃六年間、何度も交換した。サッカーユニフォームに付随して、靴下は消耗品のように、かなり購入した。私の意見で、制服などの後輩に譲渡可能な限り使用して回るような慣習ができたらいいなと思う今日この頃です。
富士重工業は、今年度下期(10月〜2012年3月)の米国での自動車生産台数を、前年同期比25%増の10万台に引き上げる。東日本大震災の影響で日本からの部品供給が滞り、上期(4〜9月)の生産は2割程度減少したが、下期の増産で巻き返す。
同社は、輸出向けも手がける主力の矢島工場(群馬県太田市)でも下期に大幅な増産を計画しているが、円高が急速に進行する中で、米国生産を計画より引き上げる方が有利と判断した。
米子会社「SIA」(インディアナ州)では、北米向けの主力車「レガシィ」などを生産している。下期に休日出勤と残業を増やすほか、塗装工程などこれまで増産のネックになっていた工程に新たに設備を追加し、生産ピッチを上げる。SIAでは当初、上期に8万4000台の生産を目指していたが、部品調達の滞りで、約6万9000台に落ち込んだ。下期は昨年実績と同じ8万台生産を計画していたが、部品問題が解消したことで、通常生産能力を大きく上回る10万台に引き上げる。年間でも当初計画を上回る水準を狙う。
米国では供給が落ち込んだことで、昨年2%を維持してきた米国でのシェアが7月には1.8%に落ち込んだ。さらに、通常2〜2.5カ月分ある販売店在庫が、2〜3週間分にまで落ち込んだことから、早期の供給拡大が必要と判断した。
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大手ゼネコン(総合建設会社)4社の2011年4〜6月期連結決算が9日、出そろった。不採算工事を避ける厳選受注の徹底で、営業損益は清水建設と大成建設が2桁の増益となったほか、大林組が黒字に転換。一方、前年同期に高採算の大型工事があった鹿島は、反動で2桁減益と明暗が分かれた。
売上高は、マンションなどの積極的な受注活動に取り組んだ清水と、カナダの中堅建設会社を傘下に収めた大林組が増収を確保。鹿島と大成は厳選受注の徹底で、ともに減収だった。ただ、4社とも東日本大震災に伴う復興関連需要はオフィスや工場などの建物の復旧などが中心だったため、決算への影響は軽微だった。
最終損益は、大幅な営業減益だった鹿島が96%減と大きく減らしたが、清水が5割超の増益、為替差損の影響などで前年同期に赤字だった大成が黒字転換を果たした。
12年3月期の業績予想は、全社が増収を見込み、うち鹿島と大成、大林組は1割超の増加を計画する。都心のオフィスビルの増加や公共投資が増加することなどを織り込んだため。営業利益は全社が増益予想で、うち鹿島、清水、大林組は2割以上の増加を見込む。
最終利益は、前期にビル売却で特別利益を計上した鹿島を除く3社が増益予想。大震災の復興需要は来年度以降と見込んだ。
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ベトナムの医薬品市場が拡大を続けるなか、輸入医薬品がシェアを拡大する一方で国産医薬品が足踏みしている。
国営英字紙ベトナム・ニューズによると、同国の医薬品市場はこの10年、年平均で約20%の成長を続け、2010年の市場規模は19億ドル(約1470億円)に達した。
しかし、国産医薬品のシェアは09年に50%だったが、10年は48%に後退した。今年1〜4月の医薬品輸入額は累計で前年比23.8%増の4億4320万ドルとなり、輸入拡大の傾向が続くとみられている。
保健省は、国内外からの投資が少ないことが国産医薬品の不振要因としている。医薬品市場への投資に関する法制度が未整備で、国内製薬会社に資金が集まりにくいという。
また、価格が安い国産品よりも高価な輸入品が売れている現状にも危機感を募らせており、医療現場や消費者の信頼を得るための品質向上も急務としている。
同省は15年までに国産医薬品のシェアを70%に高める目標を掲げ、政府に法整備を急ぐよう求めている。国内製薬会社への投資を促進して設備の充実や品質向上を図る考えだ。同省のカオ・ミン・クアン次官は「国産医薬品は解熱剤など一般的なものにとどまっている」とし、今後は高度な製造技術が必要になるとの見解を示した。
現在の市場シェアはズーリック・ファーマ(シンガポール)、ディーセルム(スイス)、メガプロダクト(タイ)の外資3社で約50%を占める。
政府は世界貿易機関(WTO)との約束にもとづいて12年末までに医薬品輸入税を現行の5%から半減するとしており、実現すればさらに輸入医薬品の優勢が加速するとみられている。(シンガポール支局)
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